『ほっとはあとバースデー』：こども食堂に地域の障がい者福祉事業所で製造したバースデーケーキをお届けします!!『ほっと♡おもたせ』：こども食堂に地域の障がい者福祉事業所で製造した焼き菓子をお届けします!!こども食堂の開催形式にあわせて、バースデーケーキもしくは焼き菓子のプレセントのどちらかを選んでいただき、月に 1 回こども食堂へお届けします。

障がい者支援施設は、身体や精神に障害を抱えながらも、社会の⼀員であることを自覚できる大切な場所です。そうした場所において、利用者同士の交流を促進し、近隣住民の理解を深めることは、作業意欲の向上や日常生活の中で生きがいを感じられることにつながるのではないでしょうか。そのような環境作りを目的とし、助成金によるサポートを⾏います。

洲崎財団は、障害者の自立支援事業などの社会福祉活動に対して助成を行っています。継続助成では、中長期的視点において、より多くの障害児･者の QOL 向上、社会課題の解決に寄与する事業へ助成します。

障がい者の自立及び社会参加に関する各種の活動に対し助成を行い、もって障がい者が健康的で明るい社会生活を営める環境づくりに貢献することを目的とします。

　一般社団法人パイロットインターナショナル日本ディストリクト (日本地区)は、地域社会に前向きの変化をもたらすことを使命とし、脳関連障がい者への支援に焦点をあてて活動している奉仕団体です。パイロットクラブは、その使命に共鳴する活動にチャレンジしている方々の活動を支援する助成金事業を行います。

　この事業は、諸外国とのより親密な相互理解の促進に寄与する事業を助成することにより、国際親善および人類の幸福に貢献することを目的とするものです。大学、研究所、その他公的・私的研究機関或いは個人を問わず、国際的な人材育成、研究及び文化交流等のプロジェクトが対象となります。

　公益財団法人ライフスポーツ財団の活動理念に基づく「子どもと親子のスポーツ活動」、「地域の子どもスポーツ活動」及び「地域の子ども文化活動」の活動を奨励するために、経費の全てを助成する事を目的とします。

　公益財団法人ライフスポーツ財団の活動理念に基づく「子どもと親子のスポーツ活動」、「地域の子どもスポーツ活動」及び「地域の子ども文化活動」の活動を奨励するために、経費の全てを助成する事を目的とします。

　公益財団法人ライフスポーツ財団の活動理念に基づく「子どもと親子のスポーツ活動」、「地域の子どもスポーツ活動」及び「地域の子ども文化活動」を奨励するために、経費の全てを助成する事を目的とします。

公益財団法人 日本社会福祉弘済会は、少子高齢化が進展し、多様化する福祉需要のなかで社会福祉の向上を目指した研修事業や研究事業に助成することにより、豊かな福祉社会の実現に寄与することを目的といたします。2025 年度も下記の通り、社会福祉関係者 (社会福祉施設等 社会福祉事業に従事する方々等) に係る研修・研究事業に対して、公募による助成事業の募集を行います。

パーキンソン病は日本国内で 15～20 万人の患者がいると言われている指定難病のひとつです。現在は、先進医療研究の進展で、遺伝子治療、再生医療による治療法が開発され、実用化に向かっています。発症メカニズムも徐々に解明されつつあり、より早い段階での診断と治療開始が期待されます。しかし、患者にとって心配なく「治る病気」と言えるようになるにはまだ時間を要することが予想されます。パーキンソン病は、薬などで

　公益財団法人ライフスポーツ財団の活動理念に基づく「子どもと親子のスポーツ活動」、「地域の子どもスポーツ活動」及び「地域の子ども文化活動」の活動を奨励するために、経費の一部を助成する事を目的としています。

　京都市では、ユニバーサルデザインを踏まえた優れたアイデアや実践活動を顕彰する「みやこユニバーサルデザイン賞」を平成 18 年度から実施しています。■ユニバーサルデザインとは・・・年齢、性別、国籍、心身の状態などの違いにかかわらず、だれもが利用しやすいように、まちづくり、ものづくり、情報・サービスの提供を行っていこうとする考え方です。「すべての人のためのデザイン」という意味があります。

日本の芸術や文化の海外への紹介や文化芸術分野における国際的な貢献を目的として、海外において公演、講演、デモンストレーション、ワークショップ等の文化芸術事業を実施するため、海外に渡航する芸術家や日本文化諸分野の専門家等に対し、経費の一部を助成します。

　毎日新聞読者らから寄せられた「シンシア基金」をもとに、身体障害者補助犬 (盲導犬､介助犬､聴導犬) 支援に関する活動を行う民間団体に資金助成する制度です。

　毎日新聞読者らから寄せられた「世界子ども救援金」をもとに、海外で活動する NGO や NPO などの民間団体に資金助成する制度です。

　毎日新聞読者らから寄せられた「歳末たすけあい運動」の歳末義援金や、「チャリティー名士寄贈書画工芸作品 入札会・即売会」の収益などをもとに、地域で福祉活動に取り組む民間団体や施設などに資金助成する制度です。

JAPAN OUTDOOR LEADERS AWARD/ジャパン アウトドア リーダーズ アワードは、山や川や海、田畑や森林など多様なフィールドで、より良い未来を支える人を育てたいという想いを持ち、体験を大切にした人づくりを実践する方の功績をたたえ、表彰することを目的としています。より良い未来を支えるために必要な能力は、日々変わりゆく社会・環境への対応力だと我々は考えます。この力は、変化に富み予測

当財団では、主に海外における対日理解の促進に関する事業に対し助成を行っています。当財団では事業の公正にして円滑な執行を図る為、学識経験者などの審査委員で構成される審査委員会を設けています。同委員会は助成申請のあったものから当財団の目的にふさわしい事業を選び、次年度の事業計画案として理事会に提言します。

　サンライズ財団は、三共生興株式会社が企業活動の枠を超えて、次世代のために、気候変動問題の解決と地球環境の保全に貢献することを目的として 2022 年に設立しました。世界で貧困や飢餓、自然災害などが深刻化する中、環境助成金は、その背景にある気候変動問題に関する研究や対策を始め、脱炭素社会の構築、地域に根付いた環境保全など、様々な形の環境への取り組みを支援します。

一般社団法人 日本釣用品工業会が「LOVE BLUE ～地球の未来を～」とのスローガンを掲げ、つり環境ビジョンコンセプトに基づく LOVE BLUE 事業として公益財団法人 日本釣振興会と協働で取り組む環境・美化事業です。釣り用品メーカー等が国内で販売する釣り関連製品に『環境・美化マーク』を表示し、その売り上げの一部などが一般社団法人 日本釣用品工業会へ拠出され、事業原資となっています。　LOVE

地球環境基金は、民間団体 (NGO・NPO) が行う環境保全活動に対して毎年助成を行っています。民間団体が行う環境保全活動を資金面などで支援するもので、あらかじめ団体で設定した目標に沿って活動を計画・実施し、成果をあげていただくことで、地球環境保全に貢献することを目指す助成金です。環境 NGO・NPO の自主性、自立性、多様性を尊重しつつ、他の支援組織や事業者、行政と協力し、その活動を支援すること

　COSMO エコ基金は、コスモ・ザ・カード・オーパス「エコ」、コスモ・ザ・カード・ハウス「エコ」をお持ちのお客さま、「カーライフスクエア」アプリから寄付をされたお客さま、および「コスモでんきグリーン」ご契約者さま等の寄付金とコスモエネルギーグループからの寄付金等を元に、当基金の目的および活動方針に基づく活動に対して助成を行います。　　また当基金は、無限に広がる未来に向けて、地球環境問題に向き合い

公益信託経団連自然保護基金 2025 年度の助成金交付を希望される団体は、以下の募集要項をご確認いただき、記載されている応募方法にしたがって｢申請書類｣をご提出ください。今年度も新たな助成メニューでの申請となりますので、募集要項をよくご覧いただきますようお願いいたします。

近年の地球規模の環境問題に対してさまざまな角度から活動をされている団体を助成すべく、2020 年 3 月に「エフピコ環境基金」を創設致しました。環境問題をテーマとする活動への当基金による助成を通じて、持続可能な社会の構築を地域の皆様とともに進めて参りたいと考えております。「能登半島環境保全活動支援特別枠」では、2024 年 1 月 1 日に発生した能登半島地震による様々な環境課題を身近な問題として

　1 万人の市民が 7 年有余を費やして被爆した市電の敷石に「平和を願う婦人像」と「FROM HIROSHIMA」を彫り、『ひろしま・祈りの石の会』(NGO 組織) が世界平和をめざすシンボルとして 1991 年以降各国の元首に贈呈しており、贈呈先国数は既に 100 ヶ国に達しています。　世界平和のためには国際理解・国際協調が欠かせず、また次代の担い手である子ども達が等しく教育を受けることが、平和

　電気通信普及財団では、情報通信分野に関するシンポジウム・セミナー等の開催など情報通信の普及・振興に貢献するイベントの実施について、援助を行っています。　2025 年 4 月 ～ 2026 年 3 月までに開催されるシンポジウム・セミナー等開催援助の募集を行います。学術分野、社会貢献分野の両方を募集いたします。　

河川美化・緑化助成事業は、公益財団法人 河川財団と公益社団法人ゴルフ緑化促進会 (Greenery by Golf Group ＜略称ＧＧＧ＞) とが連携し、皆様の生活をとりまく環境の緑化推進及び自然環境の保全を行っております。ゴルファーの皆様の協力金を元に、河川及びその近傍における美化、健全な緑化、環境改善・保全等事業に対し助成を推進し、河川環境の向上を図り、緑化協力金の理解促進に寄与しようとす

　ヤマト福祉財団は、障がいのある方々が「自立して生活することで幸せを感じられる」を大切に考えて活動しています。そこでヤマト福祉財団は、福祉施設・団体の方々へのお手伝いとして、障がいのある方々の給料を増額するための新規事業の立上げや生産性向上に必要な設備や機器を購入する資金と、障がいのある方々の福祉を増進するための事業や活動の資金を助成します。

「子供すこやか基金」は、とりわけ大人の支援を必要とする乳幼児から小学生の幼い子どもたちに、健康的な生活の確保をするための支援をしっかり届けたいというおもいで設立されました。生活困窮状況におかれる子どもたちへの支援の中でも、ニーズが高く緊急度が高い、食事や食品・食材、日用品など生活必需品を迅速に届ける活動を助成します。 ■寄付者の思い経済的貧困は、子どもから健康な食生活や生活習慣、そして学習や体験の

さわやか福祉財団では、今年度も、日本労働組合総連合会 (連合)「連合・愛のカンパ」より資金を提供いただき、地域における助け合い活動の団体立ち上げや既存の活動団体における新たな活動の立ち上げを支援するための助成を行ないます。少子高齢化、人口減少の影響や頻発する自然災害による被害の中で、各地で人と人とのつながりや助け合いの必要性も高まり、活動の創出や再開への取り組みが活性化し始めています。各市区町村の

　デジタル技術の進展と活用の急速な拡大は、新型コロナウイルス感染症のパンデミックを契機に加速し、私たちの日常を大きく変化させてきました。そしていま、生成／生成系 AI の出現によって、その流れはさらに広がり、多くの領域を巻き込むようになっています。そうした転換期の時代において、さまざまな現場で実践されるデジタルトランスフォーメーション (DX) を的確に捉え、法制度の遅れなどの制度的問題、人間の創

全国的に少子高齢化が進む中、健康寿命の延伸に向けた介護予防の取組においては、従来の機能回復訓練重視から社会参加にもつながる「地域の通いの場」等の活用へと変化しており、当該活動の場への送迎環境の整備が課題となっています。この度、本市では、こうした課題に対応するため、京都市介護予防・日常生活支援総合事業 (移動支援型ヘルプサービス) において、外出が難しい高齢者を「地域の通いの場」等まで送迎し、併せて

当財団では、あらゆる社会課題に向き合う人材の育成を、さらに一歩進めるための事業として、大学生を中心とする学生を対象とした人材育成に取り組む学生団体や NPO 法人等の活動に対する助成事業を行っています。様々な社会課題と向き合い、教育、地域活性化、国際交流、防災・災害支援、文化・芸術など、社会におけるあらゆる分野で活躍するリーダーシップの育成につながる活動を応援します。

ゆうちょ財団では、高齢者及び大規模災害の被災者ならびに障がいのある人等向けに金融相談事業や金融教育事業等を行う NPO 等団体を対象に、その活動費の一部を助成します。

　大阪コミュニティ財団は、1991 年 11 月に設立されて以来、一般市民や企業・団体からの「志」のこもったご寄付を、名前を付けた基金のかたちでお受けし、そのお志に沿った活動を行っておられる団体等に助成してまいりました。その件数は、これまでに、3,900 件を超え、累計の助成額はおよそ 17 億 7 千万円に上ります。このたび、大阪コミュ二ティ財団に設置されている基金のうち、2025 年度助成 (

トヨタ財団では今年度より【人口減少の緩和】と【人口減少下における日本社会のあり方】を対象とする特定課題の助成プログラムを開始します。本プログラムでは、今後も続く人口減少時代を生きる若者や次世代の人材を「未来の担い手」と捉え、彼／彼女らが主体性を発揮し、これまでの様々な対応・対策の効果や意義等を掘り下げてレビューし、それに基づいて人口減少の緩和、人口減少下における日本社会のサステナビリティに関して考

　本財団は、国内最大級の音楽系ネット通販会社サウンドハウスによって 2022 年に設立されました。こどもたちのために献身的な活動を行っている全国各地の団体を支援することにより、未来あるこどもたちが心豊かに成長し、安心して過ごせる優しい社会を、みんなの手で創りあげていくことが、わたしたちの願いです。本財団の働きをとおして、ひとりでも多くの笑顔を増やすことができれば幸いです。

　右京区では、平成 27 年度から取り組んでいる「世界一安心安全・おもてなしのまち京都市民ぐるみ推進運動」の一環で、区民の皆様が地域で自主的に行っておられる防犯のための環境整備活動を支援しています。

　右京区では、平成 27 年度から取り組んでいる「世界一安心安全・おもてなしのまち京都市民ぐるみ推進運動」の一環で、区民の皆様が地域で自主的に行っておられる防犯のための環境整備活動を支援しています。

　地域の高齢者の皆様が相互に支え合うまちづくりを進めるため、地域にお住まいの皆様が取り組まれる高齢者の「ちょっとした困りごと」に対する支援活動に対して、活動経費の助成を行います。

　一つの地球に生きる、一つの家族として。人の痛みや苦しみを誰もが共にし、「みんなが、みんなを支える社会」を日本財団はめざします。市民。企業。NPO。政府。国際機関。世界中のあらゆるネットワークに働きかけます。知識・経験・人材をつなぎ、ひとりひとりが自分にできることで社会を変える、ソーシャルイノベーションの輪をひろげていきます。

1 型糖尿病患者又はその家族を身近な地域で “救う” ために新たに設立する患者・家族会に対し助成金を交付します。注) 患者・家族会とは：患者だけで構成する会、患者と家族で構成する会、家族だけで構成する会

　最近における我が国の現状は、経済的には高度な繁栄を得たものの、一方文化的な地域社会づくりの面については未だしの感は否めず、それらに対する国民の期待は益々高まってきている。　しかしながら、住民自らが文化活動に参加し、あるいは優れた文化に接する機会は依然として多くは望めず、多面これらに対する国又は地方公共団体の施策も、昨今の財政的制約から、希望する程には及び得ないでいるのが現状であろう。　当財団は、

いま小学生の「放課後の居場所」の不足が深刻化しています。放課後児童クラブなどに希望しても入れない「待機児童」は全国で 1 万 6825 人。なかでも排除されているのが、発達特性などの事情を抱える子どもたちです。現在、小学校に通う児童のおよそ 10 人に 1 人が発達障がいまたはその疑いがあるとされ、特別な配慮を要する児童 (6－12歳) の数は全国で 90 万人近くに及びます。それにも関わらず、放

　公益財団法人京都地域創造基金(以下、当財団)は、社会の「ほっとけない」課題の解決に真摯に取り組む市民活動を支える社会をつくるために、さまざまな助成・寄付プログラムを企画・運営しています。中でも事業指定プログラムは、広く社会に寄付を促し、寄付文化を創り出す仕組みです。プログラム・コース概要事業指定助成プログラムに申請し選考により「随時エントリーコース」に採択された事業について、2016 年 2 月

　近年、地震、大水害、土砂崩れ等の大規模な自然災害が相次いで発生していますが、危険回避のための住民避難が長期化する場合、警察等が実施する避難地域の治安維持活動に加えて、民間の団体による防犯活動の必要性も大いに求められています。　そこで大規模災害発生後に防犯活動を行う助成対象団体を募集および登録し、必要の都度防犯活動に必要な資機材を募集、助成する事業を実施します。なお、大規模災害発生後における団体登

この制度は、NPO 法人ゆめ風基金と近畿ろうきんが提携して創った新しいカタチの融資制度で、NPO 法人ならびに社会福祉法人の事業を資金面からサポートします。阪神・淡路大震災を機に、ゆめ風基金へ全国から寄せられた資金の一部を近畿ろうきんに預入れることで、提携融資制度を創りました。両者の協働によって包括的な保証のしくみを作ることで、事業歴の短い団体にも広くご利用していただける制度となっています。ご融資

新型コロナの入国規制の緩和後、海外ルーツを持つ人の入国が空前の勢いで増加しています。2023年10月、出入国在留管理庁は在留外国人数が前年より26万人余り増え、過去最大の 322 万 3858 人になったと発表しました。在留外国人は低収入者（月給 30 万円以下）の割合が日本人労働者(44.8 %)に対し著しく高く(79.0 %)、物価高による生活への影響が深刻化しています。一方で、2020 年か

　障害者又は障害者支援団体の社会参加活動等に対する支援を通じて、障害者の社会参加を促進する等、明るく活力に満ちた地域社会の実現に貢献します。障害者又は障害者を支援する団体に対して、広く一般に公募を行い、助成金選考規程に従って助成します。

【TechSoup について】さまざまな問題の解決のために活動する民間の非営利団体。IT を活用することで活動をより効果的・効率的に展開できるとわかっていても、財源不足でなかなか環境を整備できないことが多いのではないでしょうか。TechSoup (テックスープ) は、社会課題の解決や社会変革に取り組んでいる非営利法人のみなさんに対して、業務に必要な IT 製品やサービスの提供および、 IT に関す

　当基金は、大規模な自然災害が起きたときに、少しでも障害者市民が受ける被害を小さくするため、各地で取り組まれる障害者市民防災・減災活動に助成を行います。

笹川日仏財団は、1990 年 3 月 23 日の首相政令によってフランスの公益法人として認可されました。民間非営利の組織で、「日本とフランスの間の文化及び友好関係を発展させること」をその使命としています。