カテゴリー:「実績条件 2年以上の実績必要」一覧

助成掲載:1 週間以内

日本フィランソロピック財団 第 2 回「青少年の自己探求支援基金」

by 公益財団法人 日本フィランソロピック財団

  • こども・子育て
  • 青少年

掲載:2022 年 12月 3日  

応募・申請期間

2023 年 1 月 13 日 (金)

世界・日本の将来を担う世代の健全な成長と活躍を促すためには、自分を知り、相手の価値観、地球上の多様な価値観を理解、共有、共感できる人を育てていく必要があります。そのためには、現在のことだけでなく、過去からの学びも深め、未来への飛躍を支える思考の土台を作ること、日本人に必要なリベラルアーツの重要な一端としての「自分自身を知る、そのために自分の国自体を知る」が大切です。受け身で「聞く・見る」、単に「検

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助成

アジア・コミュニティ・センター 21「公益信託 今井記念海外協力基金 国際協力 NGO 助成」-2023 年度

by NPO 法人 アジア・コミュニティ・センター 21 (ACC21)

  • こども・子育て
  • 保健・医療
  • 国際協力交流

掲載:2022 年 11月 29日  

応募・申請期間

2023 年 1 月 16 日(月)

本公益信託は、開発途上国における教育、医療等の分野における協力及び災害等による被災者の救済並びにこれらに資する活動を行い、もって開発途上国の経済社会の発展に寄与することを目的としています。(基金の設定契約書より)

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助成

平和堂財団「環境保全活動助成事業 夏原グラント」-2023 年度

by 公益財団法人 平和堂財団

  • 環境保全

掲載:2022 年 11月 24日  

応募・申請期間

2023 年 1 月 31 日 (火)

主に琵琶湖およびその流域の環境保全活動で、市民が主体となって企画し行っている、滋賀県内・京都府内で実施される河川や湖等の水質保全、森林・里山保全、水源の森保全、生物多様性維持等の事業です。生活に身近な課題の解決に資する事業や、環境活動を軸に地域でのしくみやつながりを生み出すことを目的とした事業についても対象となります。具体的には、次に示すような種類および形態の活動です。

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補助

日本商工会議所 / 全国商工会連合会「令和元年度補正予算・令和 3 年度補正予算 小規模事業者持続化補助金 “一般型”」

by 日本商工会議所 / 全国商工会連合会

  • 経済活動の活性化
  • その他

掲載:2022 年 11月 1日  

応募・申請期間
  • 第 8 回:2022 年 6 月 3 日(金)[郵送:締切日当日消印有効]
    (事業支援計画書(様式4)発行の受付締切 原則2022年5月27日(金))
  • 第 9 回:2022 年 9 月中旬[郵送:締切日当日消印有効]
    (事業支援計画書(様式4)発行の受付締切 原則2022年9月上旬)
  • 第 10 回:2022 年 12 月 9 日 (金)[郵送:締切日当日消印有効]
    (事業支援計画書(様式4)発行の受付締切 原則2022年12月上旬)
  • 第 11 回:2023 年 2 月下旬[郵送:締切日当日消印有効]
    (事業支援計画書(様式4)発行の受付締切 原則2023年2月中旬)

 小規模事業者および一定要件を満たす特定非営利活動法人 (以下「小規模事業者等」という。) が今後複数年にわたり相次いで直面する制度変更 (働き方改革や被用者保険の適用拡大、賃上げ、インボイス導入等) 等に対応するため、小規模事業者等が取り組む販路開拓等の取組の経費の一部を補助することにより、地域の雇用や産業を支える小規模事業者等の生産性向上と持続的発展を図ることを目的とします。 本補助金事業は、

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助成

「日本メイスン財団 助成事業」

by 一般財団法人 日本メイスン財団

  • こども・子育て
  • 福祉

掲載:2022 年 3月 19日  

応募・申請期間

随時

日本メイスン財団は、フリーメイスンの精神のもと、各種の慈善救済事業を行い、同様の目的を持つ団体の事業を助成し、また天災、戦争等の被災者・被害者および孤児寡婦を救済することを目的としています。財団が行うこうした支援は、日本国内はもとより、世界各地の社会福祉・救援活動にまで広がっています。

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