カテゴリー:「実績条件 2年以上の実績必要」一覧

助成掲載:1 週間以内

「日野自動車グリーンファンド助成事業」 -2017 年度

by 公益財団法人 日野自動車グリーンファンド

  • 社会教育
  • 環境保全

掲載:2017 年 6月 24日  

応募・申請期間

2017 年 7 月 31 日 (月)

公益財団法人日野自動車グリーンファンド (HGF) は、「社会環境との調和」を基本理念として、平成 3 年に日野自動車株式会社の出資により設立されました。「地球規模で考え、行動は足元から」をモットーに、さまざまな環境緑化、自然保護にかかわる事業の実践、助成をおこなっています。

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アワード

日本ユネスコ協会連盟「プロジェクト未来遺産 2017」

by 公益社団法人 日本ユネスコ協会連盟

  • 社会教育
  • 環境保全
  • 観光・文化・芸術
  • 災害復興・支援

掲載:2017 年 6月 3日  

応募・申請期間

2017 年 7 月 21 日 (金)

 日本の素晴らしい文化や自然は、長い歴史の中で先人たちの知恵や工夫によって育まれてきた、今の時代を生きる私たち日本人一人一人の財産です。その大切な財産を子どもたちへ残し、未来へ向けて文化や自然を守り、継承していく市民の活動が”未来遺産”です。 公益社団法人日本ユネスコ協会連盟では、失われつつある豊かな自然や文化を、子どもたちの未来に残そうとする活動を『プロジェクト未来遺産』

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補助

国際協力機構 第 1 回「草の根技術協力事業”草の根パートナー型”」 -2017 年度

by 独立行政法人 国際協力機構

  • 国際協力交流

掲載:2017 年 5月 24日  

応募・申請期間

2017 年 7 月 6 日 (木)

草の根技術協力事業は、国際協力の意思をお持ちの日本の NGO、大学、地方公共団体および公益法人等(以下 「NGO 等」 という。)の団体による、開発途上国の地域住民を対象とした協力活動を、独立行政法人国際協力機構(以下、「JICA」 という。)が政府開発援助 (ODA) の一環として、促進し助長することを目的に実施する事業です。事業の目的には「市民の力による開発への貢献が質・量ともに拡大する」こと

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アワード

「あしたのまち・くらしづくり活動賞」 -2017 年度

by (公財) あしたの日本を創る協会 / 各都道府県新生活運動等協議会 / 読売新聞東京本社 / NHK

  • まちづくり

掲載:2017 年 5月 4日  

応募・申請期間

2017 年 7 月 5 日 (水)

みなさんの地域づくりの“元気の素”をふるってご応募ください! 地域が直面するさまざまな課題を自らの手で解決して、住み良い地域社会の創造をめざし、独自の発想により全国各地で活動に取り組んでいる地域活動団体等の活動の経験や知恵などのストーリーをレポートとしてぜひお寄せください。震災復興のまちづくりや震災復興支援の活動もご応募ください。

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助成

日本メイスン財団「助成金」- 2016 年度

by 一般財団法人 日本メイスン財団

  • こども・子育て
  • 福祉

掲載:2016 年 9月 8日  

応募・申請期間
  • 一般募集
    平成 28 年 9 月 30 日(金)まで
  • 特別募集
    緊急に助成の必要がある場合は随時受付けます。

日本メイスン財団は、フリーメイスンの精神のもと、各種の慈善救済事業を行い、同様の目的を持つ団体の事業を助成し、また天災、戦争等の被災者・被害者および孤児寡婦を救済することを目的としています。財団が行うこうした支援は、日本国内はもとより、世界各地の社会福祉・救援活動にまで広がっています。

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助成

日本たばこ産業株式会社 現地 NPO 応援基金 第 2 期「特定助成 ” 東日本大震災復興支援 JT NPO 応援プロジェクト ” 」

by 認定 NPO 法人 日本 NPO センター / 日本たばこ産業株式会社

  • 災害救助・救援
  • 災害復興・支援

掲載:2016 年 8月 13日  

応募・申請期間
  1. 第 1 回 2016 年 9 月 12 日 (月) ~ 9 月 26 日 (月)
  2. 第 2 回 2017 年 2 月 14 日 (火) ~ 2 月 28 日 (火)
  3. 第 3 回 2017 年 8 月 17 日 (木) ~ 8 月 31 日 (木)
  4. 第 4 回 2018 年 2 月 14 日 (水) ~ 2 月 28 日 (水)

 東日本大震災の地震・津波・原発事故により、東北の各地域は甚大な被害を受けました。東北の未来をつくるのは、被災した住民ひとり一人の想いであり、これからは地域の復興、地域の未来について共通する想いや考え、経験を持つ人々が集まる「コミュニティづくり」が重要となります。 このコミュニティづくりを支えるのは、政府や自治体、企業では扱いにくいニーズや社会の課題に、自発的に取り組んでいる民間の非営利組織です。

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