リカジョ育成賞は、科学技術分野の未来を担う理系女子のタマゴとなる理科好き女子 (リカジョ) の育成を目指して設立されました。日産財団では、科学技術分野における新たなイノベーションの誕生において、女性の進出 (=ダイバーシティ推進) は不可欠な要素であり、早期段階で女子の理系分野における興味・関心を高めておくこと・その中で活躍するために必要な能力を身に付けておくことが重要であると考え、理科好き女子

音楽会、美術展覧会等への助成を通じて、文化、芸術等の発展、向上に寄与することを目的とします。

「こころを育む総合フォーラム」では、毎年、未来を担う子どもたちのために、全国で取り組まれている子どもたちの“こころを育む活動”を表彰しています。14 年目となる今年も、各界の第一線で活躍されているフォーラムメンバー 10 名による選考のもと、際立った活動には賞状と賞金が贈られます。コロナ禍の影響により一時休止している活動やオンラインの活動なども応募できます。また、他薦も可能です。皆さまの心温まる活

　当財団は、未来ある子どもたちが安心して学習に取り組める環境のもとで、自らの可能性を広げられる社会を目指しています。地域ごとの課題に沿った子どもの支援に取り組む団体への支援を通して、子どもたちの学びの機会づくりや環境整備などの活動が活性化された状態となり、良い事例をモデル化して全国へ展開していくことを最終目標としています。助成事業においては、この 6 年間でのべ 221 団体、約 290,000,

　公益財団法人国際花と緑の博覧会記念協会は、1990年 (平成 2 年) に開催された国際花と緑の博覧会の「自然と人間との共生」という理念の継承、発展につながる調査研究や活動並びに被災地復興を支援し、潤いのある豊かな社会の創造に寄与することを目的として、助成事業の公募を行っています。

現代演劇・舞踊界が現在抱えている課題を明らかにし、その創造的解決を目指す事業に対する助成プログラムです。※ 賞設立は対象外

パタゴニアは環境保護活動にのみ助成を行います。私たちが支援するグループは、問題の根本的な原因を見極め、働きかけ、そして長期的な視点で問題解決のアプローチを行なっているグループです。真の問題解決は力強い草の根活動を通じてのみ実現しうると信じており、私たちの助成金は市民のサポートによる強い基盤を創りだしているグループにフォーカスしています。パタゴニアは株式を公開しておりませんので、株主に縛られることな

ALSOK (本社：東京都港区、社長：青山幸恭) が設立した「公益財団法人 ALSOK ありがとう運動財団」は、本運動の目的としております社会福祉に貢献するため、社会福祉法人等への「福祉車両」および社会支援事業をおこなう法人への「活動助成金」の寄贈を今年度も公募によりおこないます。

うたと音楽のチカラで、社会課題の解決と豊かな未来の想像を目指します！日本音楽健康協会は、これからの未来のために「うたと音楽」を用いる活動を応援しています。全国の様々なシーンでは素晴らしい音楽活動が行われております。当協会は、これらの活動に光を当て、秀逸な作品を表彰することで、この素晴らしい音楽活動を広く発信していきます。

京都生協は、誰もが安心してくらせる地域社会づくりの推進をはかることを目的に京都府を拠点に SDGs に貢献する NPO などの団体の活動を支援する社会貢献活動助成金制度を創設しました。2020 年度は ７ 団体に合計 154 万を助成しました。2021 年度の助成団体募集をおこないます。

当財団は、高齢者・障がい児者・子ども等への支援活動、並びに大規模自然災害による被災者への支援活動に対する、助成事業を行っております。

当財団は、高齢者・障がい児者・子ども等への支援活動、並びに大規模自然災害による被災者への支援活動に対する、助成事業を行っております。

読売光と愛の事業団は、人生の最終段階に進行がんなどのため在宅で療養する患者やその家族への支援活動をしているボランティアに助成金を支給します。

一人ひとりが暮らす地域社会の文化は、人々にとって生きる自信や誇りを与えるものであり、その主体性を確立していく必要があります。特に心のふるさとを求めて地域文化の再認識が現在各地で求められているところです。本財団はこのような考え方のなかから、地域文化の活動に対し助成を行うものです。

　本制度は、「より豊かな生活文化の創造に貢献したクリエイション・ワーク」を顕彰するもので、製品、技術、芸術・文化活動、地域振興、環境、福祉などジャンルを問わずクリエイティブな視点で、新たな時代を切り拓いた人物や事象を表彰し、その素晴らしさを広く知らしめていくことを目的としています。日本クリエイション大賞について　1980 年代の半ばに日本・東京両商工会議所の五島昇会頭 (1916 –

令和 3 年度も新しい公益法人法に基づき、40 期に亘る事業活動の歴史を踏まえつつ目的とする社会福祉の向上に寄与する為、公募に基づく助成先様の選考、助成支援の実施、実施後の実査検証という手順ルールを遵守する活動を実行したいと考えております。

　「市川房枝女性の政治参画基金」は、(公財) 市川房記念会女性と政治センター事業の一環として、女性の政治参画の推進や選挙と政治の浄化など、女性が意思決定に主体的に関わり、民主的ガバナンスの担い手となるための活動や調査研究等への助成を行うものです。　当財団の創設者市川房枝 (1893 ～ 1981) は婦人参政権運動を生涯貫きました。1953 年、参議院議員に初当選以来、歳費・手当の増加分を当財団に

　より良い子育て環境づくりに取り組む個人・団体を募集します。各地域の参考になる特徴的な子育て支援活動を社会に広く紹介し、他地域への普及を促すことで、子育て環境を整備し、子育て不安を払拭することを目的としています。

　亀岡市は、「人間の尊重を基本として、常に、いま、何をなすべきかを問いかけ合いながら、生涯にわたり学び続け、自らを高め、連帯の絆を強め、その成果をまちづくりに生かしていく」という亀岡市生涯学習都市宣言の基本理念を広く内外に発信することを目的として、平成 13 年度から「生涯学習賞」を設けています。　本市は、日本における生涯学習の先駆的推進者である石門心学の祖、石田梅岩翁の生誕の地として、また、“豊

　正力厚生会は、全国のがん患者会、サポートグループなどで、資金不足からイベントやプロジェクト、研究などができない団体を公募し、活動資金を助成しています。　2021 年度分を含めると、のべ 361 団体に助成してきました。 がんサロンの運営、情報発信や啓発を目的とした小冊子の作成、患者団体 HP のリニューアル、患者の就労支援の講習会開催など、さまざまな用途に活用していただいております。

　障害は重くても、住み慣れた地域で暮らしたい、仲間とともに働きたい。そんな願いから父母や地域の方々の手で、全国に 5,600 以上の小規模作業所が作られています。　本会では、皆様方のご寄付の一部から、障害者の小規模作業所などに設備や備品を贈呈する援助事業を昭和 53 年度 (創立 15 周年を記念) より毎年行っております。今年度も公の援助が十分でなく、特に法人格を持たない団体を重点に設備や備品を

日本とアジア・オセアニアの若い世代を中心とした相互理解・相互交流の促進や人材育成に草の根で貢献し、今後の活動が期待される個人または団体を顕彰します。

　活力あふれる長寿社会を実現するため、高齢者を対象にした福祉活動や高齢者の社会参加を支援する活動など、「高齢社会における地域福祉づくり活動」に対して助成する。

　現在、猫・犬の推計飼育頭数全国合計は、1,857万頭を超え、犬の飼育世帯率は 12 ～ 3%、猫の飼育世帯率は 9% 後半と言われています (一般社団法人ペットフード協会 2019)。ペットの殺処分 0 を目指す自治体や民間団体もあり、統計上、殺処分を減少させることができている自治体もあります。　現在のペットに関する民間活動は、保護活動や避妊去勢、また譲渡会などが主流です。それぞれの活動は必要性

　公益財団法人 京都オムロン地域協力基金 (オムロン基金) は、様々な事情から食事の問題を抱える子どもたちやその保護者等のために、子ども食堂を開設または運営するための費用の一部を助成します。　2021 年度は、新型コロナウイルス対策費用等を考慮し、助成上限金額を引き上げます。子ども食堂を開催される際には、十分な感染対策を講じていただきますようお願いいたします。　京都府や京都市などから子ども食堂の開

つながろう、心で 広げよう、笑顔の助け合い！　「地域助け合い基金」でコロナ禍を乗り越えて共生社会へ　新型コロナウイルスの感染拡大により、私たちは当たり前にあった人と人との交流を遮断することが求められました。支援が必要な方の地域における孤立はさらに深刻となり、これまでにも増して助け合い活動が必要という声が全国で挙がっています。こうした状況に様々な工夫で応え、その助け合いを今後につなげて、さらに発展さ

障害者又は障害者支援団体の社会参加活動等に対する支援を通じて、障害者の社会参加を促進する等、明るく活力に満ちた地域社会の実現に貢献する。障害者又は障害者を支援する団体に対して、広く一般に公募を行い、助成金選考規程に従って助成する。

当財団の活動理念に基づく「子どもと親子のスポーツ活動」、「地域の子どもスポーツ活動」及び「地域の子ども文化活動」の活動を奨励するために、経費の全てを助成する事を目的とする。

ふるさとの里山林保全活動推進事業 (旧事業名：府民参加型里山ふれあい事業)は、京都府「豊かな森を育てる府民税」を原資として、放置され荒廃した森林において、自治会等の地域の団体・ボランティア団体・NPO 法人 (以下、「地域住民等」という。 ) が下刈りや間伐などの里山林保全活動に取り組めるよう事前に行う基盤整備事業で、平成 28 年度から実施しています。要望いただいた箇所について森林組合等の専門事

当財団の活動理念に基づく「子供と親子のスポーツ活動」、「地域の子どもスポーツ活動」及び「地域の子ども文化活動」の活動を奨励するために、経費の一部を助成する事を目的とする。

当財団の活動理念に基づく「子供と親子のスポーツ活動」、「地域の子どもスポーツ活動」及び「地域の子ども文化活動」の活動を奨励するために、経費の全てを助成する事を目的とする。

　公益財団法人前川報恩会は、株式会社前川製作所の創立者である故前川喜作が、私財 2 億円を基金として拠出し、昭和 42 年 12 月 22 日に設立されました。その後昭和61年より前川正雄が、平成 25 年からは宮野忠夫が、平成 27 年からは前川正が当財団の理事長として創立者の意思を受け継ぎ、現在に至るまで総資産約 37 億円より生じた果実を助成の原資として学術振興及び社会福祉の充実を目的とする

この顕彰は、男女共同参画社会の推進及び少子化対策が、わが国の健全なる発展において極めて重要な礎になるとの認識に鑑み、若手研究者等の研究・活動の一層の推進を目指すことを旨とします。

人口減少社会の中、まちの価値の落ちない、選ばれる地域づくりが求められています。「住まいのまちなみ」は、地域の方々が積極的に維持管理、運営することで、豊かな暮らしの場へと育まれていきます。また、高齢化や防災・防犯、低炭素化などの社会的課題に対応しながら、多世代がともにまちの価値を守り育て、住み継ぐことができるまちとしていくことが大切です。このためには、地域の管理や交流活動のほか、空家の利活用等による

自然環境保全法や自然公園法、種の保存法等、自然を守るための様々な法制度が整備され、日本の豊かな自然が守られています。一方で、これらの法制度によって守られていない多くの地域では、希少な野生生物や優れた自然環境が盗掘、密漁、開発等によって次々と姿を消していっています。これ以上、日本の豊かな自然を失わせないためには、希少な野生生物のすみかとなっている土地など、自然保護の観点からみて重要な土地を購入や借り

アウトドアフィールドの保全のために活動している全国の団体に活動資金を助成しています。

　太陽生命厚生財団は、1984 年に太陽生命の創業 90 周年を記念して設立され、2009 年 12 月に公益財団法人へ移行いたしました。　これからも、「公益法人」として認定を受けた法人として、設立時の趣意である「わが国の社会福祉の向上に寄与する」ために、社会福祉に関する事業や調査研究に対して助成事業を行ってまいります。　2021 年度も、財団設立の趣旨・目的である社会福祉の向上に寄与するために、

　小規模事業者および一定要件を満たす特定非営利活動法人 (以下「小規模事業者等」という。) が今後複数年にわたり相次いで直面する制度変更 (働き方改革や被用者保険の適用拡大、賃上げ、インボイス導入等) 等に対応するため、小規模事業者等が取り組む販路開拓等の取組の経費の一部を補助することにより、地域の雇用や産業を支える小規模事業者等の生産性向上と持続的発展を図ることを目的とします。　本補助金事業は、

　京都市では，市内で発生する食品ロスの削減に向け，フードバンク団体をはじめとした民間団体による取組を支援するとともに，それらの取組に対する市民及び事業者の認知度向上や，食品ロス削減に向けた機運の醸成を図るため，「京都市フードバンク等活動支援助成制度」により，食品ロス削減に取り組む団体を支援しています。　この度，同制度に基づく令和 3 年度の助成団体を募集します。

助成金は、綜合警備保障株式会社代表取締役会長・CEO である村井温氏個人からの寄付金として交付されます。

　児童養護施設や里親委託家庭で生活する子ども達は、家庭復帰や高校卒業などを機に施設を退所し、社会へ巣立っていきますが、今日の厳しい社会経済状況においては、社会的養護のもとで育った子どもが、次代を担う一員として自立していくためには、家庭で育った子どもと同じスタートラインに立って自立していけるように支援していくことが必要です。　また、社会的養護を必要とする子どもを減らし、本来的な家庭の温かさを感じ、よ

当基金の助成プログラムは、個人・団体による日英両国間プロジェクトを対象にしており、分野は視覚芸術、舞台芸術、人文学、社会科学、自然科学、ビジネス研究、教育など様々です。学校、大学、草の根、専門家グループ等の多岐にわたる交流活動を支援しています。

当基金の助成プログラムは、個人・団体による日英両国間プロジェクトを対象にしており、分野は視覚芸術、舞台芸術、人文学、社会科学、自然科学、ビジネス研究、教育など様々です。学校、大学、草の根、専門家グループ等の多岐にわたる交流活動を支援しています。

京都府では、「京都府子どもの貧困対策推進計画」に基づき、すべての子どもが生まれ育つ環境に左右されることなく、その将来に夢や希望を持って成長していける社会の実現を目指すこととしています。低所得世帯の子どもの多くは、生活習慣の確立や学習習慣の定着が図られていないことから、大学生などの若い世代が中心となって取り組む子どもの貧困対策に係る取り組みを応援します。