生涯教育の一層の充実をはかるため、生涯教育に関する調査・研究をする個人またはグループのうち資金援助を申請したものに対して、これに要する費用のうち一定額を助成します。

　野村財団は若手芸術家の育成活動および公演会、展覧会、シンポジウムの開催など芸術文化の国際交流活動に対する助成を行っています。

　公益財団法人ブルボン吉田記念財団の定款第 3 条に定める目的を達成するため、文化芸術・スポーツのイベントへの助成を通じて、次世代への継承、次世代の育成及び広く国民の皆様の心と身体の健康増進に貢献いたします。

公益信託富士フイルム・グリーンファンドは、自然保護をテーマとした日本初の民間企業による公益信託として 1983 年に設立され、これまでの間に 230 件の活動及び研究助成事業を行ってきました。本年も引き続き、活動及び研究助成事業を行います。

気象文化を広めるには、草の根で実践されている気象活動に関して、従来の発想にとらわれない知恵を、個人、企業、団体を問わず幅広く結集し、広げていく必要があります。そこで気象の減災・自助・共助、経済的利用、環境問題などへの対応における実用的な気象研究・活動について、新たなる研究・活動を行おうと計画している、または、これまで革新的な成果をあげた、「個人」および「団体」のこれからの発展を願い「気象文化大賞」

「KYOTO Next Award」は、京都の新しい魅力や価値を創造・発信し、地域の活性化やブランド構築につながるような取り組みを行う法人・団体・個人等を発掘・表彰します。表彰だけでなく、受賞者の課題解決や成長に向けたビジネスマッチング、広報協力などを行い、京都ブランドとして飛躍するための支援を行います。発掘、表彰、支援については、京都府・京都市・京都商工会議所の「オール京都」で行い、未来の京都の

公益財団法人 フランスベッド・ホームケア財団は、在宅ケア推進または在宅ケアの質向上に資する事を目的とした研究・事業・ボランティア活動に対し、研究助成･事業助成・ボランティア活動助成を行い、もって国民医療・福祉の向上に寄与するものです。

「保健文化賞」は戦後の衛生環境が悪化していた中、わが国の保健衛生の向上に取り組む団体・個人に感謝と敬意を捧げる賞として 1950 年に創設されました。厚生労働省などの後援を得て毎年実施しており、2025 年で 77 回を迎えた、第一生命保険株式会社において最も長い歴史をもつ社会貢献活動です。生活習慣病対策・高齢者や障がい者への福祉・海外での医療や疾病対策など、その時代におけるさまざまな課題に継続的

「砂防ボランティア基金」は、砂防ボランティアの活動に対する助成事業等を行うことにより、安全で健やかなそして生き甲斐のある地域社会づくりに寄与することを目的として設立するものです。

　原山優子様からのご寄付をもとに、若手研究者が国内外で科学の研鑽を積み、明日の科学のけん引役として育っていくことを願い、科学研究に対する助成を行います。　基金の名称「くら」は、コロンバン株式会社創業者門倉国輝の妻でありビジネスパートナーであった原山優子様の祖母の名前からきています。彼女は夫の傍らパリで菓子店の営みを研鑽し、生涯にわたり若手の職人を応援してきました。その志を引き継ぎたいという思いが込

　日本には先人が残したすばらしい文化遺産が数多くあります。日本人の英知と感性から生れた世界に誇る伝統文化は、一度失ったら再び取り戻すことが困難なもので、 大切に受け継がれていかなければなりません。本事業は、助成を通じて、日本の伝統文化の維持・向上にささやかながら貢献しようとするものです。

赤松・コルティ・ジェンダー平等基金は、女性差別撤廃条約の研究・普及を目的とする国際女性の地位協会が、その事業の一環として、ジェンダー平等、女性のエンパワーメント、女性の権利の実現等のための活動や調査研究等への助成を行うものです。

　原田積善会は、社会事業分野、学芸・科学分野等、多岐にわたり助成による支援を行っています。現在は子どもや若者を対象に、格差拡大による子どもの貧困や虐待対策、難病に苦しむ子どもと家族など次代を担う若者への支援を目的とした活動への助成に重点を置いています。

　本財団は、国内最大級の音楽系ネット通販会社サウンドハウスによって 2022 年に設立されました。こどもたちのために献身的な活動を行っている全国各地の団体を支援することにより、未来あるこどもたちが心豊かに成長し、安心して過ごせる優しい社会を、みんなの手で創りあげていくことが、わたしたちの願いです。本財団の働きをとおして、ひとりでも多くの笑顔を増やすことができれば幸いです。

　最近における我が国の現状は、経済的には高度な繁栄を得たものの、一方文化的な地域社会づくりの面については未だしの感は否めず、それらに対する国民の期待は益々高まってきている。　しかしながら、住民自らが文化活動に参加し、あるいは優れた文化に接する機会は依然として多くは望めず、多面これらに対する国又は地方公共団体の施策も、昨今の財政的制約から、希望する程には及び得ないでいるのが現状であろう。　当財団は、

笹川日仏財団は、1990 年 3 月 23 日の首相政令によってフランスの公益法人として認可されました。民間非営利の組織で、「日本とフランスの間の文化及び友好関係を発展させること」をその使命としています。