カテゴリー:「分野 災害復興・支援」一覧

助成

「風に立つライオン基金」-2020 年度

by 公益財団法人 風に立つライオン基金

  • 保健・医療
  • 環境保全
  • 人権・平和
  • 国際協力交流
  • 災害復興・支援
  • その他

掲載:2020 年 4月 1日  

応募・申請期間
  • 事前相談 / 申請書交付期間:2020 年 4 月 20 日 (月) まで
  • 申請書の受付開始:2020 年 4 月 1 日 (水)
  • 申請書の受付締切:2020 年 4 月 30 日 (木)
    • 消印・送付依頼票等により締切日に発送したことが確認できれば、同日以降に到着した場合でも受付させて頂きます。

 風に立つライオン基金の設立者・理事のさだまさしは、1972 年、長崎で巡り会った柴田紘一郎医師のアフリカでの医療活動体験に感動し、その後 15 年の時をかけ「風に立つライオン」という楽曲に昇華させました。異国の地で自己犠牲の精神のもとに困難に立ち向かう医師の思いを綴ったこの曲は、医療関係者はもちろん、官民を問わず海外で活躍する多くの日本人に勇気を与える「心のテーマ曲」として支持されるようになりま

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助成

砂防フロンティア整備推進機構「砂防ボランティア基金」 -2020 年度

by 一般財団法人 砂防フロンティア整備推進機構

  • 災害復興・支援

掲載:2020 年 2月 20日  

応募・申請期間

2020 年 3月 31 日 (火) まで

「砂防ボランティア基金」は、砂防ボランティアの活動に対する助成事業等を行うことにより、安全で健やかなそして生き甲斐のある地域社会づくりに寄与することを目的として設立するものである。

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ゆめ風基金「障害者市民防災活動助成」

by 特定非営利活動法人 ゆめ風基金

  • 保健・医療
  • 災害救助・救援
  • 災害復興・支援

掲載:2020 年 1月 19日  

応募・申請期間

申請受付期間は特に設けていません。事業を計画したときに申請をしてください。
※ただし、事業実施前 3 ヶ月以前に申請をお願いします。
※ 単年度 (1 月~12 月)で助成額が 100 万円に達した場合は、その年度の助成申請を締め切ります。助成申請をされる方は、事前に事務局へ確認をお願いします

特定非営利活動法人【ゆめ風基金】(以下ゆめ風基金と略す) では、大規模な自然災害が起きたときに、少しでも障害者市民が受ける被害を小さくするため、各地で取り組まれる障害者市民防災・減災活動に助成を行います。

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ラッシュジャパン「チャリティバンク」

by 株式会社ラッシュジャパン

  • 環境保全
  • 人権・平和
  • 災害復興・支援

掲載:2019 年 10月 10日  

応募・申請期間

2 ヶ月に 1 度、以下の月末を応募締め切りとします。
※ 応募締め切り日:2 月末日、4 月末、6 月末日、8 月末日、10 月末、12 月末日

ラッシュでは、小規模な草の根団体に寄付をしています。より良い社会を目指して、社会にポジティブな変化をもたらすため、社会や環境を気にかけ活動している団体を気にかけたいと考えているためです。ラッシュは次のような分野で活動する小規模な草の根団体を支援しています。自然環境の保護活動動物の権利擁護活動人権擁護/人道支援/復興支援活動

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ラッシュジャパン「LUSH FunD」

by 株式会社 ラッシュジャパン

  • こども・子育て
  • 災害復興・支援

掲載:2019 年 10月 10日  

応募・申請期間

2 ヶ月に 1 度、以下の月末を応募締め切りとします。
※応募締め切り日:2 月末日、4 月末、6 月末日、8 月末日、10 月末、12 月末日

ラッシュジャパンでは、2007 年 9 月より、小規模かつさまざまな社会課題に対して直接的に活動している草の根団体を支援してまいりました。そして、2011 年 3 月 11 日に発生した東日本大震災の被害状況に鑑みて、3 月 13 日以降、被災地で活動を行っている団体への支援を継続的に行っております。2012 年 11 月 20 日からは、クレイソープ『Fun』の販売 1 個につき 20 円を、福

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助成

日工組社会安全研究財団「大規模災害発生時における防犯活動緊急支援助成」

by 公益財団法人 日工組社会安全研究財団

  • 災害救助・救援
  • 災害復興・支援

掲載:2019 年 8月 23日  

応募・申請期間
  • 団体登録申請:2019 年 4 月 1 日 (月) 以降 通年
  • 助成申請:大規模災害発生後に告知 (当財団が大規模災害であると判断した場合に、ウェブページで募集を告知)

 近年、地震、大水害、土砂崩れ等の大規模な自然災害が相次いで発生していますが、危険回避のための住民避難が長期化する場合、警察等が実施する避難地域の治安維持活動に加えて、民間の団体による防犯活動の必要性も大いに求められています。 そこで大規模災害発生後に防犯活動を行う助成対象団体を募集および登録し、必要の都度防犯活動に必要な資機材を募集、助成する事業を実施します。なお、大規模災害発生後における団体登

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