カテゴリー:「分野 災害復興・支援」一覧

助成

「大塚商会ハートフル基金 復興応援プロジェクト」 -2017 年度

by 大塚商会

  • 災害復興・支援

掲載:2017 年 3月 3日  

応募・申請期間
  • 申請書請求期間
    2017 年 3 月 1 日(水) ~ 3 月 31 日(金)
  • 応募期間
    2017 年 3 月 1 日(水) ~ 4 月 9 日(日)

間もなく東日本大震災発生から 6 年となりますが、被災地では息の長い支援が求められています。大塚商会では今年も「大塚商会ハートフル基金 復興応援プロジェクト」による支援を実施します。「大塚商会ハートフル基金 復興応援プロジェクト」は、社員と会社のマッチングギフトとして長年さまざまな支援活動に活用してきた「大塚商会ハートフル基金」から、被災地の復興につながる活動をしている非営利団体に支援金を贈ろうと

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助成

国土緑化推進機構「緑の募金事業 特定公募事業“国民参加による災害に強い森林づくり事業”」 -2017 年度

by 国土緑化推進機構

  • まちづくり
  • 環境保全
  • 災害復興・支援

掲載:2017 年 2月 16日  

応募・申請期間

2017 年 2 月 15 日~ 3 月 31 日

国民参加による災害に強い森林づくりタイプ森林ボランティア団体等が、単独又は他のボランティア団体や自治体等と連携して企画・実施する被災森林の復旧や災害の予防に資する森林づくり活動を推進し、もって健全な森林の育成に資する。山村住民と都市住民の協働による森林整備と山村活性化タイプ地域の森林整備等の担い手であるべき山村住民が減少する中で、都市に居住し、森林ボランティア活動に積極的に関わろうとする者で構成す

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助成

NHK 厚生文化事業団 第 29 回「わかば基金“東日本大震災復興支援部門”」

by 社会福祉法人 NHK 厚生文化事業団

  • 福祉
  • 災害復興・支援

掲載:2017 年 2月 9日  

応募・申請期間

2017 年 2 月 1 日(水) ~ 3 月 31 日(金)

「わかば基金」は、地域に根ざした福祉活動を展開しているグループが、活動の幅を広げるための支援をしています。福祉にとって厳しい時代だからこそ、「わかば基金」は地域に芽吹いた活動をもっと応援していきます。

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助成

砂防フロンティア整備推進機構 砂防ボランティア基金「助成事業」 -2017 年

by 一般財団法人 砂防フロンティア整備推進機構

  • 災害復興・支援

掲載:2016 年 12月 10日  

応募・申請期間

2017 年 3 月 31 日 (金)
ただし災害時緊急活動に対する助成事業に関しては随時受付

 時下益々ご清祥のこととお慶び申し上げます。 一般財団法人砂防フロンティア整備推進機構では、関係者の皆様のご支援のもとに非営利活動事業の一環として、当「基金」の管理・運営に当たっております。ここに下記のとおり平成 29 年度助成事業の応募要領を案内致します。 砂防ボランティア関係者の皆様に広く活用を図っていただきたく、応募申請にあたりましては、関係者に配布いただくなど、特段のご理解、ご支援をお願い

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助成

ラッシュジャパン「LUSH FunD」

by 株式会社 ラッシュジャパン

  • こども・子育て
  • 災害復興・支援

掲載:2016 年 11月 11日  

応募・申請期間

3 か月に 1 回、3 月末、6 月末、9 月末、12 月末

ラッシュジャパンでは、2007 年 9 月より、小規模かつさまざまな社会課題に対して直接的に活動している草の根団体を支援してまいりました。そして、2011 年 3 月 11 日に発生した東日本大震災の被害状況に鑑みて、3 月 13 日以降、被災地で活動を行っている団体への支援を継続的に行っております。2012 年 11 月 20 日からは、クレイソープ『Fun』の販売 1 個につき 20 円を、福

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日本たばこ産業株式会社 現地 NPO 応援基金 第 2 期「特定助成 ” 東日本大震災復興支援 JT NPO 応援プロジェクト ” 」

by 認定 NPO 法人 日本 NPO センター / 日本たばこ産業株式会社

  • 災害救助・救援
  • 災害復興・支援

掲載:2016 年 8月 13日  

応募・申請期間
  1. 第 1 回 2016 年 9 月 12 日 (月) ~ 9 月 26 日 (月)
  2. 第 2 回 2017 年 2 月 14 日 (火) ~ 2 月 28 日 (火)
  3. 第 3 回 2017 年 8 月 17 日 (木) ~ 8 月 31 日 (木)
  4. 第 4 回 2018 年 2 月 14 日 (水) ~ 2 月 28 日 (水)

 東日本大震災の地震・津波・原発事故により、東北の各地域は甚大な被害を受けました。東北の未来をつくるのは、被災した住民ひとり一人の想いであり、これからは地域の復興、地域の未来について共通する想いや考え、経験を持つ人々が集まる「コミュニティづくり」が重要となります。 このコミュニティづくりを支えるのは、政府や自治体、企業では扱いにくいニーズや社会の課題に、自発的に取り組んでいる民間の非営利組織です。

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