市民の力で希望ある未来をつくりだす、その一歩を応援します。よりよい社会を実現する主役は、みなさんです。一人ひとりに公正な社会に向かって、ソーシャル・ジャスティス基金（ SJF ）は、今の世論大勢や政策・制度では見逃されがちだが大切な社会的課題に取り組む活動と伴走しています。　SJF の支援事業は、資金助成と社会対話の場づくりを両輪として進めています。後者として、「 SJF アドボカシーカフェ」や

　当部門は、「今日、鳥たちの身に起きていることは、明日は人間の問題になるかもしれない」という、基金設定趣旨でもある理念に鑑み、水と人と鳥が共存する生態系の再生を目指し、そのシンボルとして、誰もが知っている大型の鳥類でありながら、現在では殆ど見ることのできないコウノトリ・トキ・ツル等の保護、生息環境の整備等の活動で、当基金の助成がその後の継続的活動の突破口となるような助成を行います。

　地域に根ざした鳥類保護活動に対して助成を行うことを通じて、地球環境保全に貢献することを目的とします。

　鳥類保護団体の鳥類保護活動に対して助成を行うことを通じて、地球環境保全に貢献することを目的とします。

　福祉、医療分野におけるボランティア団体の活動支援やボランティア精神の普及啓発活動等を行い、誰もがいつでもボランティア活動に参加できるよう環境整備を図ることにより、福祉の向上に資することを目的として活動しています。

　福祉、医療分野におけるボランティア団体の活動支援やボランティア精神の普及啓発活動等を行い、誰もがいつでもボランティア活動に参加できるよう環境整備を図ることにより、福祉の向上に資することを目的として活動しています。

公益財団法人国際花と緑の博覧会記念協会は、1990 年（平成 2 年）に大阪・鶴見緑地で開催された国際花と緑の博覧会の「自然と人間との共生」という理念の継承発展・普及啓発につながる研究開発や諸活動等を支援し、潤いのある豊かな社会の創造に寄与することを目的として、以下により平成 30 年度に実施する助成事業の公募を行います。

　2020 年東京オリンピック・パラリンピック競技大会は、「スポーツの祭典」であると同時に、「文化の祭典」である。「文化芸術の振興に関する基本的な方針（第 4 次基本方針）」においても、2020 年東京オリンピック・パラリンピック競技大会を我が国の文化財や伝統等の価値観を世界に発信するとともに、文化芸術が生み出す社会への波及効果を生かして諸課題を乗り越え、成熟社会に適合した新たな社会モデルの構築に

「ボランティア・スピリット賞」とは、ボランティア活動に取り組む 12 歳から 18 歳の青少年を支援するプログラムです。このプログラムは、活動に優劣をつけるものではなく、賞を通してボランティア活動について情報交換できる場を提供し、誰もが気軽に、そして自然にボランティア活動に取り組める社会環境を創ることを目指しています。

　東日本大震災の地震・津波・原発事故により、東北の各地域は甚大な被害を受けました。東北の未来をつくるのは、被災した住民ひとり一人の想いであり、これからは地域の復興、地域の未来について共通する想いや考え、経験を持つ人々が集まる「コミュニティづくり」が重要となります。　このコミュニティづくりを支えるのは、政府や自治体、企業では扱いにくいニーズや社会の課題に、自発的に取り組んでいる民間の非営利組織です。

日本とアフリカ諸国の相互理解と繁栄を支援を目的とします。

　地域生活研究所では、2017 年度も消費生活やまちづくりなどの、当研究所が実施する調査・研究事業の研究テーマに関連する研究に助成する事業を実施します。詳細は下記の通りとなりますので、奮ってご応募ください。また、関心をお持ちの方へのご周知をよろしくお願いいたします。地域生活研究所一般研究助成とは　地域生活研究所一般研究助成とは、地域生活研究所が実施する調査・研究事業の研究テーマに関連する研究に助成

地域における社会福祉、青少年の健全育成、男女共同参画の推進、生活環境や地球環境の整備等の分野において、社会に貢献されている京都と関わりのある個人や団体を顕彰するものです。毎年 6 月頃に京都市内において贈呈式を開催しています。

当基金では、京都府内において、地域福祉の向上や青少年の健全育成、男女共同参画の推進、環境保全等に関する社会貢献活動をされている団体や個人に対して、イベントを開催される際の費用支援として、少額助成を行っています。また、環境保全活動のために必要な機材・備品の購入費用や、社会的課題 (ドメスティックバイオレンス (DV)、シングルマザーの育児の悩み等) の解決に向けて、経済的に困窮されている女性の方々が

藤本倫子環境保全活動助成基金は、環境カウンセラーである藤本倫子氏からの寄附金をもとに 2002 年に設置され、以来、「子どもたちの心にある環境への思いを育む」という理念の基、子ども達が環境について自ら考え行動することの手助けとなるべく、子ども達の自主的な環境活動に対して活動費用の助成を続けています。

生活の糧や心の糧を生み、地域が主体となった「自立」した社会を支える。子ども、若者から高齢者まで、さまざまな世代が「共生」できる社会を支える。地域に根ざした伝統と文化を大切にした、「こころ」の復興を支える。JPF は、東日本大震災及び福島第一原発事故に起因する被災者の方々の「自立」、「共生」、「こころ」を支えることを目指し、東日本大震災の支援活動のため JPF へお寄せいただいた寄付金を財源として、

　公益財団法人コメリ緑育成財団では、株式会社コメリとの連携で、地域の幼稚園・保育所・小中学校・特定施設の緑化活動を推進する「コメリ緑資金ボランティア」を平成 11 年より実施しています。　コメリ従業員が活動に参加しお手伝いさせていただきますので、下記のとおりご案内いたします。　コメリ従業員が参加・お手伝いする緑化活動に対して、活動で使用する花苗・プランター・土などの 購入資金として助成金を贈呈いた

①多世代が参与し、高齢層から若年層への伝承が含まれる天然資源及び文化的資産の保全・活を通じ、当該地域のコミュニティの発展に寄与する継続的事業や、②地域に根ざした未利用エネルギーの有効活用、もしくは農と食のイノベーションと地域力アップに繋がる事業に対して助成を行います。

　非営利法人（営利企業、任意団体は含まない）における、障がい者の生活や就労支援の環境改善に資する物品や、非営利法人（営利企業は含まない）における、障がい者の生活や就労支援の環境改善に資する取り組みに対して助成を行います。

重い病気により学びに課題を抱える子どもたちを、その支援活動に取り組む団体への助成を通して、支援します。

活力あふれる長寿社会を実現するため、高齢者を対象にした福祉活動や高齢者の社会参加を支援する活動など、「高齢社会における地域福祉づくり活動」に対して助成する。

　「倫理とは人間の行なうべき“みちすじ”のこと。人間に対する道のみならず、すべての生物、無生物、自然物に対する“みちすじ”を総括して、地球倫理と名づける。　地球の安泰を最高の目標とする、地球人の、地球人による、地球人のための倫理である」―― 1985 年、倫理研究所・丸山竹秋会長により「地球倫理」が提唱されました。　一般社団法人倫理研究所では、1998 年に「地球倫理推進賞」を創設し、地球倫理の推

この顕彰は、男女共同参画社会の推進及び少子化対策が、わが国の健全なる発展において極めて重要な礎になるとの認識に鑑み、若手研究者等の研究・活動の一層の推進を目指すことを旨とします。

日本の各地で、地域特有の自然や歴史、伝統、文化や地場産業等を貴重な地域資源として見直し積極的に利活用した、魅力ある地域づくりの事例が数多く生まれてきています。「手づくり郷土賞」は、このような地域活動によって地域の魅力や個性を生み出している良質な社会資本とそれに関わった団体のご努力を表彰するものです。また、これらの好事例を広く紹介することで、各地で個性的で魅力ある郷土づくりに向けた取組が一層推進され

　日本とアジア・オセアニアの若い世代を中心とした相互理解・相互交流の促進や人材育成に草の根で貢献し、今後の活動が期待される個人または団体を顕彰します。

　活力あふれる長寿社会を実現するため、「高齢者の福祉向上あるいは健康の維持・増進を目的とした実践的な調査・研究」に対して助成する。　また、高齢者の多様なニーズに沿った「分野横断的な調査・研究」や福祉現場からの「実践的な創意工夫の調査・研究」についての応募も実施する。

　より良い子育て環境づくりに取り組む個人・団体を募集します。各地域の参考になる特徴的な子育て支援活動を社会に広く紹介し、他地域への普及を促すことで、子育て環境を整備し、子育て不安を払拭することを目的としています。

　環境（ Environment ）、社会（ Social ）、企業統治（ Governance ）に配慮している企業を重視・選別して行う「 ESG 投資」が世界的に注目されている中で、日本企業も社会課題解決という観点を自社のビジネスに積極的に取り込むことが求められています。また、経営における「 CSV（ Creating Shared Value、企業は社会と共有できる価値を創出すべき）」の考え

　大阪 NPO センターでは、1997 年、当時市民活動の発表の場としていち早く「大阪 NPO アワード」を創設いたしました。その後、2007 年には「OSAKA CSO アワード」へと発展させ、市民の自発的・公共的な活動により社会変革をめざす市民社会組織（CSO）を対象とする、多くの団体を応援してきました。さらに 2008 年度には、大阪商工会議所の主催する「おおさか CB アワード」と統合し、

　日教弘本部奨励金は、日教弘本部及び各都道府県支部において、教育の向上発展に重要であり、特色ある研究や継続的な活動に対して奨励し助成を行う事業です。平成 29 年度は下記要項のとおり実施します。

　日教弘本部教育団体研究助成金は、教育の振興に寄与すると認められる団体の特に有益な研究・活動等に対し助成を行う事業です。平成 29 年度は下記要項のとおり実施します。

『わが“まち”に誇りを持つために』　地域活性化の活動は、従来から地域に生き続けている自然や文化、歴史などの価値を損なうことなく、地域が持つ豊富な知恵や特性を存分に活かしたアイデアを盛り込むことが重要です。等身大のまちの姿をありのままに伝えながら、まち全体でもてなす工夫を見つけた時、旅行者に新鮮な感動を与えられ、地域の皆様はわが“まち”に誇りを感じられることでしょう。　そんな地域の取り組みを教えてく

　SBI 子ども希望財団では、施設充実事業として、子ども達の入所施設の改善・充実を図るための支援を行っています。　本年度は、児童養護施設における「地域小規模児童養護施設」の新設および「分園型の小規模グループケア」の新設を対象とした支援を予定しています。

公益財団法人日野自動車グリーンファンド (HGF) は、「社会環境との調和」を基本理念として、平成 3 年に日野自動車株式会社の出資により設立されました。「地球規模で考え、行動は足元から」をモットーに、さまざまな環境緑化、自然保護にかかわる事業の実践、助成をおこなっています。

　大和ハウスグループでは、「共創共生」をキーワードに、全国各地で地域社会に密着した社会貢献活動を実施しています。その中で、従業員が気軽に参加できる社会貢献活動として「エンドレス・ハート募金」を運営しています。　「エンドレス募金」とは、従業員の任意により毎月の給与の一部を募金に充て、社会的課題の解決に向けた団体に寄付を行うプログラムです。2015 年より社会的課題の解決に取り組む団体の活動内容や弊社

京都市では，環境に関する市民の皆様の関心を高め，様々な実践活動の更なる推進を図ることを目的として，平成 15 年度に「京都環境賞」を創設し，地球温暖化の防止や循環型社会の形成をはじめとした環境の保全に貢献する活動を実践されている市民や事業者の皆様を顕彰しています。環境の保全に貢献する活動を実践している市民や事業者の皆様を顕彰することにより、環境に関する市民の関心を高め、様々な実践活動の更なる推進を

当財団は、アジア・オセアニア諸国における自然環境の保護及び整備を目的とした環境事業を行っています。これは、アジア・オセアニア諸国における水や緑をテーマにした自然環境の保護及び整備等のプロジェクト並びにこれ等の活動を行う人たちに対する支援を行うものです。自然環境の整備というと、大がかりな事業を考えがちですが、ちょっとした創意と工夫で、小さな活動でも大きな成果を生む事があります。地域の人たちを活動に巻

地方公共団体と MINTO 機構の資金拠出によりまちづくりファンドを組成し、クラウドファンディング (寄付型・購入型に限る) により直接個人等から資金提供を受ける住民等によるまちづくり事業に対し助成等を行います。制度の特徴まちづくりファンド (基金) の新設・既設は問いません。まちづくりに資するハード事業であれば、幅広く助成の対象となります。(ハード事業と一体となるソフト事業も助成・出資の対象とな

　トヨタ財団研究助成プログラムは、「社会の新たな価値の創出をめざして」というテーマを掲げています。これからの社会が広く対応を迫られる困難な課題に私たちはどのように向き合えばよいのか、その基本的な考え方や方法論を原理的に探究し、社会の新たな価値の創出をめざす、意欲的なプロジェクトを応援することが、本プログラムのねらいです。　歴史的変動の時代に生きる私たちは、多様かつ複雑な課題に直面しています。これら

「日本山岳遺産」とは、次世代に伝えたい豊かな自然環境や、人と自然の関わりを有し、それらを守り、活用するような地元の活動が盛んな山や山岳エリアを、日本山岳遺産基金が認定するものです。　認定にあたっては、地域からの自薦にもとづき、日本山岳遺産基金事務局が外部有識者のアドバイザリー・ボードからの意見を参考にして、決定します。

　自然環境保全法や自然公園法、種の保存法等、自然を守るための様々な法制度が整備され、日本の豊かな自然が守られています。一方で、これらの法制度によって守られていない多くの地域では、希少な野生生物や優れた自然環境が盗掘、密漁、開発等によって次々と姿を消していっています。これ以上、日本の豊かな自然を失わせないためには、希少な野生生物のすみかとなっている土地など、自然保護の観点からみて重要な土地を購入や借

　自然環境保全法や自然公園法、種の保存法等、自然を守るための様々な法制度が整備され、日本の豊かな自然が守られています。一方で、これらの法制度によって守られていない多くの地域では、希少な野生生物や優れた自然環境が盗掘、密漁、開発等によって次々と姿を消していっています。これ以上、日本の豊かな自然を失わせないためには、希少な野生生物のすみかとなっている土地など、自然保護の観点からみて重要な土地を購入や借

　一般財団法人日本国際協力システム (以下「JICS」) は、民間団体による国際協力活動の一層の発展に寄与することを目的として、開発途上国への援助活動を行う日本の中小規模 NGO・NPO に対し、支援金による助成 (JICS NGO支援) を行っています。　平成 11 (1999) 年度の開始から 17 年間で支援した団体事業は、129 団体 200 事業となりました。この間、開発援助をとりまく環

　誕生以来 46 億年、地球はさまざまな生命を生み出し、育んできました。しかし、自然環境は、オゾン層破壊、地球温暖化、森林の激減、砂漠化、酸性雨の多発、海洋汚染などにより危機に瀕し、地球的視野なしに環境保護を語ることはできなくなっています。　また、その保護には、国家レベルのみならず、民間企業や市民団体などの力が必要とされているのです。　基本テーマは、「生物多様性の保全と持続可能な利用のために」です

　国際交流基金地球市民賞は、全国各地で国際文化交流活動を通じて、日本と海外の市民同士の結びつきや連携を深め、互いの知恵やアイディア、情報を交換し、ともに考える団体を応援します。 どなたでもご応募できますので、奮って、ご推薦/ご応募ください。

　古今東西の文化・芸術を新たな角度から捉えた独創的な「知恵」を募集し、京都においてしっかり育てていくことを目的に、「京都・文化ベンチャーコンペティション」を今年度も開催します。　ご応募をお待ちしております。

　私たちは、ビジネスで得た利益の一部を、フィールドの環境保護しているグループに活動資金として援助いたします。これは、間接的に私たちのお客様が、自然保護のために資金援助することになります。

平和の実現は、私たち人類全ての願いです。今日多くの国々で、多くの人々が平和への惜しみない努力を続けております。にもかかわらず、現実には依然として問題が山積しており、これらの問題にいかに対処していくかが現代における私たちの課題であります。平和を阻害する要因には、個人、家庭、地域社会、国家のレベルから、自然環境の問題に至るまで様々な要因が存在します。しかし、いずれにせよ問題の根底には人間自身のあり方が

　心身障害の予防と療育に寄与し児童福祉の増進を図ることを目的として、心身障害児施設等を設置・運営する社会福祉法人等へ建物等の施設整備費や備品等の購入に対する助成と心身障害の予防、療育等に関する研究に対し次のとおり助成を行う。

新たなビジネスにチャレンジする輝く女性を顕彰し、京都から全国に向けて発信します。京都府では、誰もが自らの意欲と能力を活かして未来を切り開き、夢や志を実現することができるような、起業家精神（アントプレナーシップ）溢れるいきいきとした社会づくりを目指しています。

障害のある方、障害のある方とともに歩んでいる方から、体験記録 (作文) を募集します。入選作品は作品集として発行するほか、入選作品の一部は NHK の番組で紹介する予定です。

　京都市では，寄附を財源とした活動を展開しようとする NPO 法人の広報活動を支援し，情報発信を促すため， NPO 法人が京都市の提供する版下を掲載してリーフレット等を作成した場合，その作成経費を補助する『 NPO 法人への寄附促進に向けた広報活動支援補助事業』を平成 24 年度から実施しています。　この度，平成29年度の補助対象 NPO 法人を募集します。

　京都市では，地域団体と NPO 法人が連携して，お互いのノウハウや強みを活かして地域課題に取り組む活動を促進しています。　1 つの団体だけでは実現が難しかったことも，お互いが補い合い，各々のノウハウを出し合って，実現していくためのサポートを行います。

生協総研賞は、「表彰事業」（「研究賞」・「特別賞 、隔年）及び「助成事業」(毎年)を行う事業です。本 事業は、人々のくらしをめぐる研究の発展と、生活協同組合運動に関する研究の発展を目的とします。「助成事業」は「個人研究」と「共同研究」を対象とします。毎年 5 月から 8 月 1 日まで次年度の公募を行い、10 月に選考委員会で助成対象を決定します。助成対象者は、翌年 6 月末までに中間報告を、11

障がい者の自立支援などで、「この人をぜひ……」と思われる方を奮ってご推薦くださるようお願いいたします。 当財団では、障がい者の仕事づくりや雇用の創出、拡大、労働条件の改善などを積極的に推し進め、 障がい者に働く喜びと生きがいをもたらしている人の中から毎年 2 名の方に『ヤマト福祉財団 小倉昌男賞』を贈っています。 あなたの周りに「この人こそは……」と思われる方がおられましたら、ぜひご推薦くださいま

近年の地球環境保全に関する世界的な動向を踏まえ、里山をはじめとする日本の自然環境及び景観の保全につながる公益的な活動や福祉活動に対する援助に主眼をおき、名称も「NFD oneleaf fund」としてフラワーデザインや花文化に関連の深い事業に助成を行なっています。会員ひとりひとりの会費を原資として、「一枚の葉」でも大切にしていくような地道な活動への援助を目的としています。

これからの地球社会の健全で持続的な発展のためには、自然環境の保全や再生、歴史的建造物等の歴史的・文化的な環境の保存や活用が必要とされています。本基金は、“人がいきいきとする環境を創造する”という大成建設グループの理念を踏まえ、こうした活動や研究を応援することを目的に設立されました。

民間社会福祉法人・NPO 法人において、障害児 ・者の処遇等に従事している者を海外に派遣して専門分野の研修を通じわが国社会福祉のサービスの向上を目的とする事業です。

総合型地域スポーツクラブや地域で活動する団体で実施されている親子や幼少児を対象としたスポーツ事業 (大会・教室等) に助成金を交付しています。「子どもと親子のスポーツ活動」を推進する団体への助成金交付「地域の子どもスポーツ活動」を推進する団体への助成金交付

世界中の人々のクオリティ・オブ・ライフ (QOL) 向上を目指す取り組みの一環として、エドワーズライフサイエンスでは、ヘルスケアおよびコミュニティ活動への支援を行っています。この活動の一環として、2004 年、米国において「エドワーズライフサイエンス基金」が設立され、 以来、心臓弁膜症に重点を置いた循環器疾患分野における知識の発展と生活の質の向上、もしくは当社が拠点を置く地域に貢献する事業への支援

当財団では、「少子高齢社会・人口減少社会における社会福祉に関わる市民活動」に対して助成を行います。ただし、特殊事情がある場合は、活動領域や地域などを限定して公募することがあります。東日本大震災をはじめ熊本地震など、国内各地で自然災害が発生していることをうけ、本年は、「自然災害支援プログラム」を実施致します。とりわけ、被災者の話しに耳を傾け、自立を見守る「こころのケアのための傾聴ボランティア」として