文化財にとっては現状多くの懸念材料があり、それらをどう解消し、国民や市民により多くの素晴らしい文化財を身近に感じてもらうことが出来るのかが喫緊の問題となってきている。
文化財に携わる者はより広く、正しく、わかりやすく、そのものの価値を後世に伝えていく義務を負っており、そのものの情報については誰もが簡単に、正しく、判り易いものに触れあえる地域やシステム作りを目的とし設立したものである。