日本室内楽振興財団 「日本室内楽振興財団 助成」-2027 年度

このページのコンテンツは、公益財団法人 日本室内楽振興財団 が実施する助成情報です。

概要・趣旨

日本室内楽振興財団では、わが国における室内楽の水準向上・普及を図り、もってわが国の芸術文化の充実に寄与することを目的として設立されました。
当財団では、室内楽振興のために室内楽に関する各種の活動に助成を行います。

助成の対象となるもの

• 各種室内楽の演奏活動 (この場合の室内楽とは、原則として 2 重奏～ 9 重奏で声楽は対象外)
• 室内楽に関する調査研究、教育普及活動
• 芸術的水準が高く室内楽の振興、啓蒙普及的意義のある活動 (アマチュアは対象外)
• その他、当財団設立目的に適う活動

助成の対象とならないもの

• 企業名等を伴う、いわゆる冠公演
• 寄付や義援金などを募るチャリティー公演

助成の応募・申請要件

対象事業に該当する演奏者 (個人・団体)、事業者 (音楽ホール、各種団体等)
すべての事業者において、下記の要件がすべて該当し、最終的に適切な処理が確約されたものに限る

• 本助成の採択にかかわらず、申請通りの事業が実施されること
• 事業に関する経費が不足していること
• 計画的かつ合理的な基準で予算が算定されていること
• 助成金の交付を受けることにより、事業が適切に行われる見込みがあること
• 将来性があり、なおかつ継続性のある事業であること
• 事業終了後、事業報告書に添付する各種支払いによる領収証は、すべて支払先の業者及び個々の領収証 (コピー可) が提出可能であること
  (請求書や明細書類の添付やマネジメント会社発行の領収証添付は認めません)
• 申請事業は日本国内での事業とし、申請者は日本在住に限ります。
• 同一シリーズ複数公演は、1 事業として申請ください。
• 事業内容・概要の変更があった場合は、速やかにご連絡ください。連絡がなく承諾を得ないまま事業を終了し、報告書を提出されても助成金の交付はいたしません。また、内容の変更は場合によって了承されず交付決定の取消しとなる場合もあります。

募集要項詳細	https://jcmf.or.jp/about-jcmf/subsidy/

助成実施団体詳細